ニュース

　靴・袋物市場は、2023年5月に新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが5類に移行したことで、消費者の外出機会がコロナ禍以前に戻り、鞄・袋物の購入頻度、需要が回復。加えて、インバウンド需要が拡大したことで、市場規模は前年度を上回る結果となった。　また、2023年度の旅行鞄小売市場規模は前年度比52.5%増の2120億円。スーツケースの需要は二極化しており、国内消費者には近隣国への渡航に適した機内持ち込みサイズ、訪日外国人観光客には、日本での購入品を収納するなどの理由から大型サイズが人気となっている。　2024年の靴・袋物市場規模は、2023年を上回る前年度比17.4％増の1兆9855億円と予想。商品価格の値上げや物価高による買い控えなどが想定される一方で、インバウンド需要のさらなる拡大などが市場規模の成長に寄与するという。

Business

国内靴・袋物市場は2年連続プラス成長、訪日外国人客からの需要が拡大

　Lサイズ以上のウィメンズアパレルを対象とするイレギュラーサイズ市場を除く5市場は、いずれも2桁に近い伸び率で推移しているという。　そのほか、国内アパレル市場の注目トピックとして、リカバリーウェア市場に成長の可能性があるとしている。疲労や筋肉のコリなどを改善することを目的としたリカバリーウェアは、ライフスタイルやワークスタイルの変化と健康志向の高まりによって年々関心が集まっており、関連企業各社の販売枚数が近年右肩上がりで伸びていることに加え、新規参入企業も増えていることをその理由として挙げている。

国内アパレル業界の注目マーケット、オーダースーツや電動ファン付ウェア市場は高成長を維持　リカバリーウェアにも注目

　腕時計の市場規模は、2021年から3年連続プラス成長。若い世代の富裕層に実物資産として高級時計の需要が高まっているほか、将来の価格向上を見込んだ投資目的の購入もみられる。また、持続可能な社会を目指す動きのなかで、環境に配慮した機械式時計が再評価されたこと、インバウンドからの需要が高いことも好調の要因として挙げられるという。　2024年の国内腕時計市場規模は、2023年を上回る1兆2160億円を予想。近年の高級時計ブームが落ち着きをみせる一方で、価格以上の価値を提供する中堅ブランドウォッチの人気が高まっており、それらのブランドが固定ファンの獲得に成功しているケースもみられるという。

国内腕時計市場は3年連続プラス成長、若年富裕層からの需要が拡大

　市場全体では、2023年に新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類に移行し、社会活動の正常化が進んだことで、競技シーンで着用するためのスポーツアパレル需要が安定。加えて、日常生活での着用を目的としたライフスタイルシーンでの需要や、応援するチームのレプリカユニフォームなどのファンによる需要、訪日外国人客数増加に伴うインバウンド需要も好調で、前年比でプラス成長となった。一方、夏場以降は残暑で気温が下がりづらかったため、秋・冬物の動きが鈍化。気候面の影響を受けやすいトレーニングウェアやゴルフウェアなどは、マイナス成長を記録した。　カテゴリー別では、2023年に続きアウトドアウェアが好調。2024年のアウトドアウェア市場は前年比10.6％増の1880億円（見込値）だった。同社は背景として、アウトドアウェアのファッション性の高さや、機能面への評価の高まり、消費者との接点の増加などを挙げた。また、「ザ・ノース・フェイス（THE NORTH FACE）」や「パタゴニア（Patagonia）」などの有力ブランドでは、人気定番商品が毎年品薄になるため、前シーズンに買いそびれた顧客がシーズン突入前に早々に購入し、シーズンが本格化する頃には人気定番商品が品薄になるというサイクルが生まれているという。その結果、近年の残暑や暖冬による秋冬物不振の影響が、他カテゴリーと比べて小さく、アウトドアウェアの好調につながっているとした。　2025年のスポーツアパレル国内市場予測は、前年比3.4％増となる6470億9000万円。全体としては2024年から大きく変わる要素は見られず、同様の状況が続くと見ている。カテゴリー別では、アウトドアウェアが前年比9.0％増と引き続き高成長になる見通し。前年比で5ポイントを超える成長予測はアウトドアウェアのみで、引き続きマーケットを牽引する可能性が高いと報告した。

2024年のスポーツアパレル国内市場はアップトレンド、アウトドアウェアがけん引

　販売チャネル別での2022年の小売市場動向は、百貨店、専門店における実店舗の回復が顕著で、コロナ禍による外出自粛や行動制限等で、停滞していた外出機会が増加したことにより、買い替え需要や新調需要が回復し、実店舗の利用が増えた。特に都市部の人流が増加し、なかでも百貨店では高額商品の売れ行きが好調だった。一方で、ECはコロナ禍では成長が顕著であったが、需要が落ち着き、成長率は鈍化傾向にあるという。　矢野経済研究所は、国内アパレル​総小売市場規模は2025年ごろまでにはコロナ禍前の水準まで回復するとしている。新型コロナウイルス感染症の位置づけが5類感染症に移行したことで行動制限が求められなくなったことから、慶弔事などのオケージョン需要や外出需要が高まり、落ち込んだ分の売り上げを回復させている傾向が、短期的には継続するとみており、今後2年ほどでコロナ禍前の水準に近づいていくと分析。一方で、長期的には少子高齢化、人口減少の影響を受け、2025年以降市場規模は緩やかに減少していく見通しだという。

矢野経済研究所

国内アパレルの小売市場規模が回復基調、2年連続で前年を上回る

　デサント オルテラインは、スキーを中心としたスポーツシーンでのアイテムを展開してきたデサントが普段の生活をサポートすることを目的に2012年に誕生。デサントジャパンの小川典利代表取締役社長によると、オルテラインの2022年の売上が昨対比2桁で伸長していることに加え、矢野経済研究所が発表した「2023年版 スポーツアパレル市場動向調査データ」で、スポーツウェア市場の中でもアウトドア市場とライフスタイル市場の伸長率が高かったことから、機能性が高い日常着のテックウェア市場が更に成長すると見込み、デサント オルテラインの拡張を決めたという。オルテラインの由来でもある「全地形（All terrain）」に対応するため、既存のオルテラインと新たな2つのラインの計3つで全地形・全シーンのカバーに挑む。　デサント オルテライン エイティワンは、デサントがスキーを通して雪山で培った機能やパターン技術を活かして、アウトドアアクティビティによる非日常と、普段の生活の日常の両方の質を向上させるユーティリティウェアを展開。ライン名は、9マス×9マスで構成されている将棋盤の“全地形”が81マスだということに加え、「81」が日本の国番号であることから「日本から新しいウェアを発信する」という思いを込めて命名した。既存のオルテラインはシーンを問わずアイテムを製作しているのに対して、エイティワンではアウトドアフィールドの着用を想定したアイテムを用意する。ゴアテックス（GORE-TEX）やパーテックス（PERTEX）、コーデュラ（CORDURA）といった高機能素材を使用し、デサントのスポーツアパレルの研究開発拠点「DISC OSAKA」で独自に開発したパターンを取り入れた。2023年春夏シーズンはジャケットやパンツなど全37型を展開し、価格帯はゴアテックスのシェルジャケットが3万円台から、トップレンジは6万円程度となっている。　デサント オルテライン アイオーは、365日オンとオフのあらゆる日常生活の中で着回しができる機能性に優れたデイリーユースウェアを展開。「アーバンユニフォーム」をコンセプトに、1アイテムで様々なシーンをカバーでき、毎日着たくなるようなミニマルなデザインを意識したという。アイオー（I/O）はインプット（Input）とアウトプット（Output）に由来し、インプットとアウトプットを繰り返す普段の日常を支えることを目的としている。エイティーワンと同様に「DISC OSAKA」で独自に開発したパターンを取り入れ、ストレッチ性やイージーケア性、吸水性、UV遮断性に優れた素材を活用した。テーラードジャケット、コーチジャケット、MA-1ジャケットの3種を揃えたテックジャケット（2万9700円）と、スリム、レギュラー、ワイドの3つのシルエットで展開するテックパンツ（1万9800円）のセットアップを中心としたアイテムをラインナップする。　小川社長は新ラインの拡張について「デサントはスポーツ企業なので、パフォーマンス起点というのは今後も変わりません。スポーツをしていない時もパフォーマンスブランドとしてしっかりとカバーしながら、スポーツをしない方にも良さを知ってもらうためにテックウェア市場に力を入れていきます」とコメントした。

Sports

デサントが高機能日常着に本腰、オルテラインから2つの新ラインがデビュー

　調査は、日本国内の靴業界に携わるメーカーや卸、小売業に加えて、周辺関連業者、輸出入業者などを対象に実施。紳士靴や婦人靴、子ども靴、スポーツ用シューズのほか、長靴や作業靴を含む全ての靴・履物類を対象に算出している。　国内の靴・履物小売市場は2016年度から徐々に縮小し続けてきたが、2020年度は新型コロナウイルス感染拡大により外出自粛の動きが進み、市場規模が前年度比2割減の1兆688億円となっていた。　矢野経済研究所は、物価上昇や新しい生活様式の定着などの背景から、今後も市場の大きな回復は見込めないと分析。生き残り策としてECチャネルとネットを利用した施策の強化が必須要素とした。　同業界ではライフスタイルの変化により苦境にあえぐ企業が出てきており、リーガルコーポレーションは100人程度の希望退職者募集を実施。また、値上がりが進むスニーカー市場に対して、スニーカーセレクトショップ「アトモス（atmos）」創設者の本明秀文氏は「2年ほどスニーカー業界は低迷するだろう」と語っている。

国内の靴・履物小売市場、コロナ前の水準に戻らず　2023年度まで横ばいの見通し

　販売チャネル別の2020年の小売市場動向は、百貨店の下げ率が最も深刻で、量販店、専門店も苦戦を強いられており、衣料品全般で厳しい状況が続いている。主要紳士服専門店チェーンでは、オケージョン需要の減退や、ビジネス着のカジュアル化、リモートワークの増加によりスーツウェアの消費が減退。ワークスーツなどを展開し、客層拡大に向かっているものの競争が激化している。セレクトショップも売上高が減少傾向で、トレンドのアウトドア等を切り口としたアパレル以外の周辺アイテムを揃える動きが活発になっている。　一方で、ファッション通販サイトやECモールは成長傾向で、ECの顧客が店舗に行く仕組みづくりとしてOMO（Online Merges with Offline）の試みが始まっている。矢野経済研究所は、コロナ禍の終息は不透明なものの、行動制限の緩和などを要因に一時的に回復基調になると分析。中長期的には少子高齢化や人口減少、景況悪化による消費の冷え込み、インバウンドの回復時期が見えないなどのマイナス材料が多く、市場は減少傾向の見通しだという。

国内アパレルの小売市場規模が大幅縮小、百貨店や専門店が苦戦

　同調査では、ビジネスバッグやトラベルバッグ、ハンドバッグのほか、参入企業が展開している財布・革小物類などを対象としている。　2019年度は日本人の海外旅行者数が2000万人を初めて突破するなど、海外旅行への需要が高まったが、2020年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響から海外旅行者数が減少。インバウンドへのマイナス影響も大きく、欧州・米国輸入分を対象としたインポートブランドの鞄・袋物の小売市場は前年度から1472億円低い5534億円に着地すると予測している。　2021年度の市場規模は1兆円の大台を割り、前年度比5.0％減の9778億円になると予想。引き続き厳しい状況が続くとしているが、新型コロナウイルスの対策商品や新しい生活様式を取り入れた商品の開発と需要喚起が積極的に行われていることから、2021年度以降は一人旅行者用の鞄や抗ウイルス機能を搭載した商品など新しいアプローチによる市場の盛り返しが期待できるという。

海外旅行者数減でバッグ需要縮小　2021年度以降は市場の盛り返しに期待

アスレジャー需要でスポーツ用品堅調、新学期商戦は新型コロナで消費冷え込む

ファッション二次流通市場が約15％増、来年には9000億円規模に拡大へ

london diary

image_01

image_top_off

image_gallery_check

distribute_ng

ad_ng

ad_mark

layout_wide

article_paginate

yahoo_news_xml_process_type

image_01_alt

yahoo_top_image_only

auto_sns_post_option

not_sns_reshare

prevent_title_covering_image

cooperated_article

not_brand_auto_link

ranking_include

image_01_caption

image_01_credit

entrybody_more

thumbnail_image_alt

not_dictionary_auto_link

sp_background_image

sp_background_image_credit

sp_background_image_alt

top_page_wide_image_manual_cropping

top_page_wide_image_manual_cropping_position

ブランドの歴史をタグで紐解く連載。古着市場に関わるプロの視点で各年代の特徴を解説します。

ヴィンテージマスター 十倍直昭が、手に取りやすい価格でヴィンテージとしての楽しみも味わえる隠れた名品を「令和のマストバイヴィンテージ」として紹介。

ニュース記事一覧タグ「矢野経済研究所」の
記事一覧

FEATURE & SERIES特集ピックアップ

ニュース記事一覧タグ「矢野経済研究所」の記事一覧

FEATURE & SERIES特集ピックアップ

ニュース記事一覧タグ「矢野経済研究所」の
記事一覧