画像や動画コンテンツの利用が店頭で進む(アルペン「アルペン・トーキョー」)
ピーディーシーが提供するサイネージアプリケーション「ワンゲート」の導入が、商業施設や店舗で進んでいる。ネット上のコンテンツを店頭などのサイネージに利用することで、プロモーションだけでなく、消費者に対して購入を促す、接客ツールとなっている。
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同社はサイネージを幅広く消費者やスタッフに対し効果的に活用するノウハウを持つ。もともとパナソニックの社内ベンチャー制度で事業化し、独立後の現在はNTT東日本も株主だ。顧客情報やECの商品情報など事業者が持つ情報資産を活用し、サイネージ導入のコンサルティングからシステム構築、設置施工、コンテンツ、運用、カスタマーサクセスまで一貫して提供する。システム連携に柔軟なワンゲートを軸にディスプレー、システム、コンテンツを組み合わせ顧客や従業員の満足度を高める提案が特徴だ。
ワンゲートにデータを投稿、一元管理することで、サイネージ、施設のホームページ、アプリなどに表示し、情報のタッチポイントを増やしている。例えば販売スタッフが「スタッフスタート」(バニッシュ・スタンダード)で投稿したコーディネート提案をSC館内のサイネージに映し出す。あるアパレル店では会員バーコードと連携し、購入履歴から会員の嗜好(しこう)に合った商品の試着を促したり、気になる商品のバーコードをリーダーで読み込んでサイネージに表示したりする。タッチパネル機能でコーディネートコンテンツを選んだり、試着中の商品のコーディネートの確認など接客にも活用する。
導入拡大の背景にはECやコミュニケーションサイトなどで使える画像や動画のコンテンツが増えたこと、視聴画像などのデータ分析が可能なこと、CRM(顧客管理)施策などと連携し顧客とのエンゲージメントが向上できること、モニターなど機器の価格低下などがある。
今後、サイネージの役割は変わっていくと見る。OMO(オンラインとオフラインの融合)やCRMの観点から、ECなどオンラインと実空間(オフライン)の体験をシームレスにつなぎ、顧客と販売員の両方に価値を提供するシステムを目指す。
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