矢野経済研究所が、国内アパレル市場に関する調査を実施した。紳士服、婦人服、ベビー・子ども服などを合計した2020年の国内アパレル総小売市場規模は7兆5158億円、前年比81.9％と大幅に減少。コロナ禍による景況悪化の影響を受けて、国内市場の消費マインドが冷え込んでいる。

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　販売チャネル別の2020年の小売市場動向は、百貨店の下げ率が最も深刻で、量販店、専門店も苦戦を強いられており、衣料品全般で厳しい状況が続いている。主要紳士服専門店チェーンでは、オケージョン需要の減退や、ビジネス着のカジュアル化、リモートワークの増加によりスーツウェアの消費が減退。ワークスーツなどを展開し、客層拡大に向かっているものの競争が激化している。セレクトショップも売上高が減少傾向で、トレンドのアウトドア等を切り口としたアパレル以外の周辺アイテムを揃える動きが活発になっている。

　一方で、ファッション通販サイトやECモールは成長傾向で、ECの顧客が店舗に行く仕組みづくりとしてOMO（Online Merges with Offline）の試みが始まっている。矢野経済研究所は、コロナ禍の終息は不透明なものの、行動制限の緩和などを要因に一時的に回復基調になると分析。中長期的には少子高齢化や人口減少、景況悪化による消費の冷え込み、インバウンドの回復時期が見えないなどのマイナス材料が多く、市場は減少傾向の見通しだという。

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