アパレルECは襟を正せ「スナイデル」模倣事件に思う

ファッション通販サイト「グレイル」を運営するＧｉｏの代表取締役、塚原大輝容疑者が６月３０日、大阪府警に不正競争防止法の疑いで逮捕された。容疑は、他社ブランドの衣料品を意図的に模倣して販売したというもの。ネット販売企業のコンプライアンスに対する意識の低さを露呈した事件といえそうだ。

Ｇｉｏを告訴したマッシュスタイルラボによると、同社が手がける人気ブランド「スナイデル」と「リリーブラウン」の商品と同一デザインの模倣品をＧｉｏが継続的に販売しているとして、当該商品の販売停止を再三申し入れていたものの、Ｇｉｏ側からは何の応答もなく販売を継続していたため、知的財産を守るためにも刑事告訴に踏み切り、３０日付けで大阪府警が逮捕したという。

グレイルは、若年女性向けに低価格な衣料品やファッション雑貨を販売する通販サイトで、トリンドル玲奈さんや藤井リナさんといった人気モデルをサイトやテレビＣＭなどに起用して急成長。若い世代への知名度はかなり高かった。

「デザインの模倣」が刑事事件となったケースは非常に珍しい。一部報道によれば、Ｇｉｏにはデザイナーがおらず、スナイデルの商品でサンプルを作り発注をかけていたことが証拠となり、逮捕に至ったという。デザイナーがいなかったのが本当だとすれば、「模倣を前提」とした事業構造となっていたわけだ。「本家」よりも圧倒的に安い価格で提供できるのも当然。マッシュ社の告訴は、「不当な商売を許さない」という強い意思のあらわれと言えるだろう。

アパレル業界にとって、「デザインの模倣」は切り離せない問題だ。今回はＧｉｏがマッシュ社の警告を無視したことで逮捕につながったわけだが、「どこの会社でもやっているから大丈夫」（業界筋）という意識があったのではないか。

価格比較のしやすいネット販売において、「安値」は大きな武器。有名ブランドに似せた商品を、本家の数分の１という価格で売れば、例え「真似している」と分かっていたとしても、飛びつく消費者は多い。Ｇｉｏ以外にも同様のやり方で商売していたアパレルネット販売企業は、少なからずあることが予想されるだけに、マッシュ社の告訴は業界に一石を投じるものとなるだろう。

今回の事件は、ネット販売企業のコンプライアンスに対する意識の低さをあらわしたものともいえる。Ｇｉｏは２０１４年８月期には約６９億円を売り上げていたとみられる大手ネット販売企業だ。急速に拡大していたものの、規模に見合うだけの体制が整っておらず、売り上げを優先するあまり、コンプライアンス意識に欠けていたのではないか。

ただ、こうした「商品の模倣」はネット販売に限った話とはいえない。当然、カタログ通販や実店舗を運営するアパレル企業にも関わりのある問題だ。今回のＧｉｏほどモラルを欠いてはないとしても、安易に他社の「売れ筋」を真似て売り出した会社はあるはずだ。模倣は根深い問題だけに、各社は襟を正す必要があろう。健全な市場の発展は、コンプライアンス意識を皆が持ってこそということを自覚すべきだ。