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アキレスは11月11日、2025年３月期の中間期決算を発表した。売上高は388億3800万円（前年同期比1.7％増）、営業利益は４億4900万円の赤字（前年は５億1900万円の赤字）、親会社株主に帰属する中間純利益は15億8800万円（前年同期比927.2％増）だった。「ブルックス（BROOKS）」などのシューズ事業は、売上高は48億9400万円（前年同期比1.9％減）、営業利益は５億800万円の赤字（前年は４億400万円の赤字）だった。「ブルックス」の販売は好調だったが、その他のシューズが不調だった。シューズ事業は、アキレスの売上構成比で12％程度。アキレスは今年４月に原材料価格やエネルギーコスト、物流費の高騰などを理由にシューズの国内生産を2026年３月末までに段階的に終了すると発表している。アキレスの2025年３月期通期の連結業績予想は、売上高は840億円（前年比6.9％増）、営業利益は２億円（前年は９億5800万円の赤字）、親会社株主に帰属する当期純利益は18億5000万円（前年は82億1000万円の赤字）を見込んでいる。

SEVENTIE TWO

アキレスの中間期決算は「ブルックス」が好調もシューズ事業が5億円の営業赤字

　帝国ホテルは、開業記念日でもある11月３日に新たなオンラインモール「アナザー インペリアルホテル（ANoTHER IMPERIAL HOTEL）」をオープンする。「アナザー インペリアルホテル」は、帝国ホテルのシェフやソムリエ、バーテンダーらが日本各地からセレクトしたブランドを幅広く取り扱う。　2026年に創業100年を迎える佐賀県・伊万里の「畑萬陶苑」や吉岡順子氏がオーナーシェフパティシエールを務める石川県の「パティスリーロリアンコティ（PATISSERIE RORIAN côté）」を始め、宮崎県の「都農ワイン」、東京都・銀座の並木通りの「ぎんざ空也」、日本を代表する京都府の料亭「菊乃井」など37ブランド、約100アイテムがラインアップされている。　また、「アナザー インペリアルホテル」のオープンを記念して、帝国ホテルの東京料理長の杉本雄氏との特別コラボレーションも実施する。「菊乃井」とは、「雲収赤カリーと渋沢カリー（11,664円）」の食べ比べセットを用意し、「菊乃井」の京都本店で料亭の魅力を堪能できる特別なプラン「料亭エクスペリエンス（１組２名、400,600円）」を販売する。「ぎんざ空也」とは、和と洋による新たな菓子「和洋折衷 マドレーヌMONAKA（5,940円）」を創作した。　宮崎県の霧島連山の麓で霧島和牛を一貫生産している「キリシマランチ（KIRISHIMA RANCH）」とは、精肉する過程で出る牛脂を利活用したフレンチ牛鍋「フレンチ牛鍋＆〆のストロガノフ（35,640円）」を、1970年に海外に先駆け国内で初めてデミグラスソースの商品化に成功した「日本ハインツ」とは、「The Sauce デミグラスソース（3,240円）」を提供する。 　帝国ホテルの商品を中心に取り扱う「帝国ホテル オンラインショップ」とは別に、日本各地の銘品を「アナザー インペリアルホテル」を通して紹介することで、日本各地との共創を目指していく。

帝国ホテルがオンラインモール開設　シェフやソムリエ、バーデンダーらが商品をセレクト

　ファッション評論家でタレントのピーコ氏が９月３日、敗血症による多臓器不全で亡くなっていたことがわかった。79歳だった。辛口の「ファッションチェック」が人気で、一時は多数のレギュラー番組を抱えていた。　ピーコは、1945年１月18日神奈川県横浜市保土ケ谷生まれ。横浜市立桜丘高校卒業後は横浜トヨペットに入社。その後電飾工場を経て、1964年にサンヨーレインコートに入社。ピーコのニックネームは、その時の倉庫での作業時のお喋りを「ピーピーうるさいぞ、ピーコ」と言われたのが契機だったという。　1969年にサンヨーレインコートを退職し、文化服装学院デザイン科に入学。芸能界入りは1971年におすぎ経由で裏方としてドラマ衣装の製作を頼まれたことがきっかけだった。その後は、映画評論家おすぎとファッション評論家ピーコのコンビとして辛口トークが人気だった。晩年は認知症を患っていたという。

ファッション評論家のピーコが逝去、サンヨーレインコートなどを経験

　現在、ガチャガチャ景品として人気を集めるジャンルが「めじるしアクセサリー」だ。「たまごっち」や「ケロロ軍曹」など、人気キャラクターのマスコットがついたチャームにゴム製の輪がついており、傘の柄やペットボトルなどに装着することができる。　観測できる中で一番古い商品としては「めじるしアクセサリー サンリオキャラクターズ」のガチャガチャが挙げられ、2020年６月下旬に発売が開始されている。「キティちゃん」らがてるてる坊主に紛しており、傘や文房具など、持ち物に「めじるし」を付けられるアイテムとして売り出されている。　その後「ミッフィー」や「ちいかわ」など多くのキャラクターシリーズが作られた。今年に入ってからは「パワーパフガールズ」や「ふたりはプリキュア」など、メジャー作品から20代に刺さるような懐かしのキャラクターまであらゆる「めじるしアクセサリー」ガチャガチャが販売されている。　透明のビニール傘など人と被りがちな持ち物につけるだけで紛失防止になる他、好きなキャラクターを装着して「自分だけの」アイテムにできるところも魅力的だ。

ビニール傘の取り間違え防止に　「めじるしアクセサリー」がガチャガチャで人気

川島小鳥が切り取る「あの」の写真展開催　写真集発売を記念して

前澤友作氏は、2025年１月下旬からの休館が決定したDIC川村記念美術館に関して、所蔵コレクションの海外流出を防止するために同館に協力する考えがあることを自身のX（旧ツイッター）を通じて表明した。1990年に千葉県佐倉市に開館したDIC川村記念美術館は、インキ業界で世界首位のDIC社が運営しているが、同館は赤字が続いており、投資家などから規模縮小や移転などを求められていた。DIC川村記念美術館は、尾形光琳や長谷川等伯らの日本画家の大家の作品の他、抽象画家の巨匠、マーク・ロスコやフランク・ステラなどの作品が所蔵されている。前澤友作氏は、「特にロスコルームのシーグラム壁画はなんとしても日本に留めておいて欲しいです」と投稿しており、貴重な作品の保全に強い意欲を示している。アートのコレクターとしても知られる前澤友作氏は、「もしコレクションを売却するという方向なら、数々の名作が日本から出ないように、まずは日本の買い手にアプローチして欲しいな。僕も待ってます」と、コメントしている。

前澤友作がDIC川村記念美術館の所蔵コレクションの買い受けを表明

　米国のコーヒーショップ大手の「スターバックス（Starbucks）」を展開するスターバックス社の会長兼CEO（最高経営責任者）に就任するブライアン・ニコル（50歳、Brian Niccol）氏の報酬が最大で１億ドル（約145億円*）にのぼることがわかり、話題になっている。　スターバックスの創業者で名誉会長のハワード・シュルツ（Howard Schultz）氏も、「私は彼を尊敬し、全面的に支持します」と述べており、全幅の信頼を寄せているようだ。　ブライアン・ニコル氏は、マイアミ大学に入学しエンジニアリングを学び、1996年に同大学を卒業するとシカゴ大学のビジネススクールでMBAを取得している。大学卒業後は、プロクター・アンド・ギャンブル（Procter & Gamble）でキャリアをスタートしている。　その後、2018年にメキシカンレストランをチェーン展開するチポトレ・メキシカン・グリル（Chipotle Mexican Grill）のCEOに就任、在任中に売上高を約２倍、利益を約７倍、株価を約８倍にまで成長させた。　９月９日にスターバックスに入社する予定のブライアン・ニコル氏は、役員報酬として160万ドル（約２億3200万円）、入社時のボーナスとして1000万ドル（約14億5000万円）、7500万ドル（108億7500万円）相当のスターバックスの株式付与、基本給の225％の年間インセンティブという報酬が用意されており、合算すると１億ドルを超える可能性がある。　さらに、シアトル本社への通勤義務はなく、リモート勤務が認められているという。しかし、ブライアン・ニコル氏はカリフォルニアにある自宅からプライベートジェットで毎週通勤することも検討しているという。　業績が低迷するスターバックスだが、破格の報酬に見合うのかどうか、ブライアン・ニコル氏の手腕に大いに注目だ。　*１ドル＝145円換算（８月22日時点）

Starbucks

米国スターバックス社に新会長兼CEOが就任　報酬は最大で約145億円か

　しまむらグループは８月28日、社会的に問題になっているカスタマーハラスメント（以下、カスハラ）に関するガイドラインを制定し、その定義や該当行為の事例などを発表した。カスハラとは、いわゆる悪質なクレーマー客客による、店頭スタッフらへの暴行や暴言、不当な要求といった著しい迷惑行為で、厚生労働省もカスタマーハラスメント対策マニュアルを2022年に作成し、指針を示している。しまむらグループは、全国で2000店舗以上を展開しており、年間で約２億人が来店している。これまでもカスハラ問題は起きていたが、従業員の安全や心身の健康を脅かす迷惑行為は許されるものではなく、しまむらグループは今回、従業員の人権を尊重し、こうしたカスハラ行為には徹底して対処していく意思を表明した。しまむらグループはカスハラについて、「クレームや言動の要求の内容の妥当性に照らして、該当要求を実現するための手段・態様が社会通念上不相当なものであって、該当の手段・態様により、従業員の就業環境が害されるもの」と定義しており、カスハラに該当する手段・態様として、威圧的な言動や土下座の要求、性的な言動、従業員個人への攻撃・要求など９項目を挙げている。　これらの定義に該当する悪質なカスハラ行為があったと判断した場合、取引の停止や店舗などへの出入りを断る場合があるとしている。さらに、場合によっては警察や弁護士などと連携もしていく。カスハラをめぐっては、2013年に「しまむら」の苗穂店で主婦が店頭スタッフを土下座させて謝罪させた上、その様子を写真に撮りインターネット上で公開、その後店頭スタッフからの被害届を受けて警察が逮捕するという事件が起きている。罪状は強要罪であった。主婦はその後、略式起訴となり罰金30万円の略式命令が出されている。

「しまむら」がカスハラ客は出入り禁止に

　スポーツブランド各社の業績が好調だ。特に米国のニューバランス（New Balance）は、2023年に計上した売上高は65億ドル（約9425億円*）で、前年から23％増と大幅な増収を達成している。売上高は１兆円が目前だ。　日本のアシックスも2023年12月期の通期連結決算は過去最高を更新し、好調を維持している。売上高は5804億6300万円（前年比17.7％増）、営業利益は542億1500万円（同59.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は352億7200万円（同77.4％増）と、売上高とすべての利益が２桁増となる増収増益だ。　2024年12月期の中間期決算（１〜６月期）も勢いは衰えることなく、売上高は3421億9900万円（前年同期比18.0％増）、営業利益は589億9600万円（同75.5％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は422億1900円（同70.3増）と大幅な増収増益を達成している。通期での業績予想は、売上高はコロナ禍前の2020年12月期からの４期で倍増となる6600億円に達する見通しだ。　両社のトップアスリートとの取り組みも活発で、ニューバランスは今年１月に米国ロサンゼルス・ドジャース所属の大谷翔平選手と長期のエンドースメント契約を結び、スパイクなどを提供している。エンドースメント契約とは、スポーツ選手などと交わす契約のひとつで、自社製品の独占的な使用などが含まれる。　ニューバランスは、大谷翔平選手のシグネチャーコレクションとして、Tシャツやジャケット、パンツなどのアパレルコレクションを展開しており、さらに2024年末までに世界中で90店舗を新たにオープンするという。今期は大谷翔平効果もありさらなる増収が見込めそうだ。　一方、アシックスの契約選手には、サンディエゴ・パドレス所属のダルビッシュ有選手、シカゴ・カブス所属の鈴木誠也選手などが名を連ねており、さらに５月にはバレーボール業界で絶大な人気を誇る男子日本代表の髙橋藍選手とも契約を結んでいる。　こうした世界的なアスリートを起用することで、若者層や新規客の獲得に繋がっている。ニューバランス、アシックスともに世界中で売り上げを拡大しており、この勢いはしばらく続きそうだ。　*１ドル＝145円換算（８月22日時点）

ASICS

New Balance

ニューバランスは大谷翔平効果で売上高1兆円目前、アシックスは猛追

　「ドン・キホーテ（Don Quijote）」は、世界的なアーティストであるブルーノ・マーズ（Bruno Mars）を新CMに起用した。本人が出演する新CMは８月20日から放映を開始した。ブルーノ・マーズは、グラミー賞を14回受賞し、シングル楽曲は２億枚以上を売り上げた、音楽業界でもっとも偉大なアーティストのひとりとして知られている。今年１月には東京ドームで７公演を成功させている。　今回のCMでは、「ドンキイクヨ」をキャッチコピーに、「MEGAドン・キホーテ渋谷本店」で撮影が行われた。映像のプロデュースと書き下ろしのジングルは、ブルーノ・マーズ本人が手掛けている。　ブルーノ・マーズは、撮影に際して、「日本の大好きなお店でお菓子を買ってきたときの映像だよ。運良くカメラを回していて良かった！」とコメントしている。　また、ブルーノ・マーズ仕様のドンペンをあしらったパーカーやTシャツ、キャップ、トートバッグなどのコラボアイテムを９月下旬から一部店舗を除く全国の「ドン・キホーテ」各店舗で数量限定で発売する。

ブルーノ・マーズが「ドン・キホーテ」のCMに登場

　電通グループは８月14日、2024年12月期の中間期決算（１〜６月期）を発表した。売上高にあたる収益は6809億3700万円（前年同期比12.9％増）、営業利益は257億3000万円（同19.9％増）、親会社の所有者に帰属する中間期利益は55億6400万円（同63.7％減）と増収減益だった。　電通グループは、米国のグーグル（Google）やオランダに本社を置くスウェーデン発祥のイケア（IKEA）といった企業を新規で獲得し、収益は２桁の伸びだった。日本でもラグジュアリーブランドなどを顧客に持ち、インターネット広告の成長などが業績を牽引している。　一方、米国を始め、イギリスやイタリア、中国、オーストラリア、台湾などは厳しい状況が続いており、最終利益は63.7％減と大幅な減益となった。　電通ジャパンでのカテゴリー別での売上高は、テレビとインターネットがダントツで、両カテゴリーで売上高の74％を占めており、テレビの売上高は2878億円（前年同期比1.1％増）、インターネットの売上高は2198億円（同13.5％増）だった。伸び率だけでみると、雑誌が23.9％増と大きく伸ばし、売上高は61億円だった。ただ、テレビ、インターネットの売上高と比較するとわずか２％程度で、売上高構成比ではラジオの55億円に次ぐ低さでニッチな市場のままだ。　電通グループは同日、2024年12月期の通期連結予想の修正を発表した。収益は１兆3567億円（修正前は１兆2567億円、前年比4.0％増）、営業利益は1071億円（同1350億円、同136.4％増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は367億円（同617億円、前年は107億1400万円の赤字）に下方修正した。

電通グループ、雑誌広告の売上高が前年同期から23.9％増加

ハルメクホールディングス（以下、ハルメクHD）は８月14日、2025年３月期の第１四半期決算（４〜６月期）を発表した。売上高にあたる売上収益は93億2000万円（前年同期比13.2％増）、営業利益は６億400万円（同8.9％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は４億900万円（同18.9％増）だった。2024年１月に「ハルメク」の定価を690円から720円に変更しており、値上効果もあり売上収益は第１四半期で過去最高を更新した。営業利益は広告効率が改善途中のため前年同期からマイナスとなった。シニア女性に向けた雑誌「ハルメク」の印刷証明付き発行部数は489,333部（2024年４〜６月）と出版不況にも関わらず大部数を維持しており、物販事業などに好影響をもたらしている。雑誌「ハルメク」の編集・発行を手掛ける情報コンテンツ事業の売上高は９億1700万円（前年同期比7.8％増）、ハルメク物販事業の売上高は55億5500万円（同9.1％増）と増収だった。ハルメクHDは、2023年3月23日に東京証券取引所グロース市場に新規上場を果たし、「ハルメク」はシニア向け雑誌としてはナンバーワンのポジショニングを築いている。同社サイト「ハルメク365」は、小泉今日子の連載がスタートするなど、コンテンツも充実している。３月には押し花教室などの事業を手掛ける花と緑の研究所の全株式を取得し、子会社化している。花と緑の研究所は、押し花作家で一般社団法人世界押花芸術協会会長である杉野宣雄氏が1991年に設立した。ハルメクHDはアクティブシニア層に向けた押し花教室を共同で開催してきたが、好評だったことから子会社化し、今後はグループ内でのコミュニティの形成による顧客基盤の拡大を目指していく。ハルメクHDの2025年３月期の通期業績予想は、売上収益は340億円（前年比8.2％増）、営業利益は10億円（同16.6％増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は６億円（同26.6％増）を見込む。

ハルメクHDの第1四半期は売上収益が過去最高、雑誌は48万部を発行

　スポーツ用品販売日本最大手のアルペンは８月８日、2024年６月期の通期連結決算を発表した。売上高は2529億3600万円（前年比3.4％増）、営業利益は33億3000万円（同34.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は17億3300万円（同68.3％減）だった。　記録的な猛暑と暖冬の影響を受けながらも増収を達成した一方で、人件費などの上昇により販管費が前年から37.5％増と利益を圧迫したことで大幅な減益だった。　セグメント別では、売上高構成比で36.7％を占めるゴルフ部門は、コロナ禍の需要拡大からの反動でエントリー層の需要が減少し、さらに猛暑の影響で屋外でのスポーツを控える層が一定数いたため、売上高は前年から0.6％減となる929億1300万円だった。　アウトドア部門も前年比で3.2％減となり、売上高は295億3800万円だった。アウトドア向けのアパレルやトレッキングの販売は伸びたが、キャンプ用品の販売が減速した。　スキーやスノーボードなどのウィンター部門も前年比で2.9％減となり、売上高は76億5500万円だった。暖冬や積雪量などが影響し、12月から１月のシーズンピークでの販売が伸び悩んだ。　一方で、ランニングやバスケットなどの競技・一般スポーツ部門は、前年から14.4％増と大きく伸長した。健康志向からスポーツへの取り組みを意識する層が増えていると見られ、シューズやギア類の販売が好調だった。　アパレルなどのスポーツ・ライフスタイル部門も伸長した。売上高は前年から4.2％増となる572億3600万円だった。秋冬は防寒用品などの販売が苦戦したものの、シューズやサンダルは好調だった。　天候に対するマーケティングは、スポーツ業界にとって今後さらに注視すべき課題となりそうだ。今夏も連日、猛烈な暑さが続いており、屋外での運動は熱中症リスクもある。屋内でもプレイできるラケットスポーツなどは海外でも競技人口が増えており、日本でも注目はされている。　アルペンの2025年６月期の連結業績予想は、売上高は2680億円（前年比6.0％増）、営業利益は63億円（同89.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は32億5000万円（同87.5％増）としている。

アルペンの今期決算から見る、猛暑と暖冬がスポーツ業界に与えた影響

　夏本番！外に出るだけで汗が噴き出すような猛暑が続く日々、靴下なんか履いていられない。涼しくて軽いサンダルを履きたいけれど、たくさんアイテムが出回っていてどれを買えば良いのか分からない。そんな夏のフットウェア迷子におすすめする、履き心地の良いサンダルをご紹介。サステナブルな素材で作られた、環境にも足にも優しいフットウェアで夏を乗り切ろう。　①「ヒッポブルー（Hippobloo）」（2,530円）　南国での滞在に欠かせないのがビーチサンダル。タイの南部に広がるゴム農園で収穫された樹液を使用し、植物由来の自然素材で作り上げた「ヒッポブルー」の天然ゴム製ビーチサンダルがおすすめだ。タイ・バンコク郊外の小さな工場で旧式の機械を使用し、昔ながらの製法で一足ずつ作られたビーチサンダルは、ふわふわでいて弾力ある履き心地。鼻緒も含め、全て天然ゴムで作られており、足が痛くならない、長時間履いても疲れない一足。心躍るビビッドカラーから落ち着いたアースカラーまで、全31色のカラーリングも魅力的だ。天然ゴム製ビーチサンダルの王道、「ヒッポブルー」なら間違いなしだ。　②「イパネマ（Ipanema）」（4,950円）　ブラジル発のフットウェアブランド「イパネマ」は、トレンド感あるデザインとストレスフリーな履き心地を兼ね備えたポリ塩化ビニル素材のサンダルをバリエーション豊富にラインアップ。ビーチはもちろん、タウンユースとして普段使いできるアイテムとして注目を集めている。「イパネマ」の新モデル「IpanemaALAGAE Edition」は、生態系にダメージを与えるほど過剰に繁殖した藻類をリサイクルして作られたコレクション。ストラップとアウトソールに藻類を再利用したバイオ素材を採用しており、他のパーツに関しても全てリサイクル可能な素材で作られているという。天然素材やアップサイクル素材を使用した「イパネマ」なら涼しいだけでなく、心も快適に過ごせそう！　③「フリーウォータース（FREEWATERS）（7,480円）　サンフランシスコのアートスタジオから生まれた「フリーウォータース」は、「生活用水の確保が困難な地域に水を届けること」を掲げ、売上の１％を綺麗な水を届け続けるために寄付するサステナブルフットウェアブランド。「フリーウォータース」の定番モデル「Cloud ９ slide」は、どれだけ歩いても疲れない、究極のクッション性を追い求めて作られたアイテム。ただ柔らかいだけでなく、反発性も共存させるために独自開発のEVA素材を採用している。特徴的な厚底とシンプルでありながら洗練されたデザインはどんなスタイリングにも合わせやすそうだ。

サステナブル素材を使用、環境にも足にも優しいサンダル3選

　パルグループホールディングス（以下、パルグループHD）は７月30日、2025年２月期の第１四半期（３月１日〜５月31日）の連結決算を発表した。売上高は514億4100万円（前年同期比9.5％増）、営業利益は63億600万円（同10.5％増）、四半期純利益は41億9800万円（同3.7％増）と増収増益だった。第１四半期の連結決算としては、３年連続で売上高、すべての利益が過去最高を更新した。　パルグループHDの売上高は衣料事業が約６割、雑貨事業が約４割で構成されており、両事業が好調を維持している。衣料事業の売上高は前年同期比で3.8％増となる303億1700万円、営業利益は同3.3％増の51億100万円だった。雑貨事業の売上高は206億6600万円（前年同期比16.5％増）、営業利益は11億8700万円（同54.9％増）だった。　特に際立っているのは、「スリーコインズ（3COINS）」の好調さだ。「スリーコインズ」は、生活雑貨やインテリア雑貨などを300円を中心にした低価格で取り揃え、全国展開している雑貨ブランドだ。「100円ショップ」だけではなく、「ハンズ（Hands）」や「無印良品」などともアイテムの展開領域がオーバーラップしてきており、支持層を拡げている。　Eコマースも好調で、売上高は前期比15.2％増となる124億9700万円だった。「ゾゾ（ZOZO）」や自社サイト「パルクローゼット（PALCLOSET）」が好調で、Eコマースの売上高は全体の24％を占めている。　パルグループHDのグループ会社の決算を見てみると、レディスブランドナイスクラップ（NICE CLAUP）」を手掛けるナイスクラップの売上高は42億300万円（前年同期比9.0％増）、営業利益は５億300万円（同16.4％減）、四半期純利益３億1200万円（同19.7％減）だった。「ノーリーズ（NOLLEY'S）」や「フレディレピ（Fredy Repit）」を運営するノーリーズの売上高は32億8200万円（前年同期比、営業利益は４億7100万円（同14.0％増）、四半期純利益は３億1000万円（同0.3％増）だった。　パルグループHDの2025年２月期の通期連結決算は、売上高は2035億円（前年比5.7％増）、営業利益は201億2000万円（同8.1％増）、当期純利益は129億4000万円（同0.7％増）と予想している。

パルグループHDの第1四半期は増収増益、「スリーコインズ」が好調

　意外かもしれないが、世界有数のラグジュアリーブランドである「シャネル（CHANEL）」の財務情報は、未上場企業であるにもかかわらず、2018年発表の2017年12月決算から毎年公表されている。その「シャネル」が今年6月に発表した2023年12月期の決算は、売上高が前年比15.8％増の197億4400万ドル（約3兆405億円*）、営業利益は同10.9％増の64億700万ドル（約9866億円）、純利益は同3.0％増の47億3200万ドル（約7287億円）だった。　1910年のブランド創設以降、それまで一切の財務情報が秘密のベールに包まれていた「シャネル」だが、「2017年度の売上高が100億ドル（約１兆1000億円、発表当時のレート換算）弱であり、ラグジュアリー業界最大ブランドのルイ・ヴィトンに迫る数値である」と2018年6月に初公開された際は、この開示自体がニュースになったほどである。　では、なぜ「シャネル」は2018年6月から財務情報を公開するようになったのか。そういえば、1983年のデザイナー就任以来、「シャネル」ブランドを復活させたカール・ラガーフェルド（Karl Lagerfeld）が2019年2月20日に85歳で急死することをまるで知っていたかのようなジャストタイミングでの開示だった。あの初公表に続いて2019年6月に発表した2018年12月期決算は、言ってみれば創業デザイナーに匹敵する功績を残したカール・ラガーフェルド時代の総決算ともいうべき素晴らしい決算であり、カールへの「はなむけ」のように感じられたものだ。　直近では2024年6月の2023年12月決算発表と同時に、カールの後任アーティスティック・ディレクターとして2019年2月から陣頭指揮を執っていたヴィルジニー・ヴィアール（Virginie Viard）が5年の契約を終えて退任することが発表されている。ヴィアール就任後の初決算を振り返ると、2020年12月期はコロナ禍の影響が大きく、売上高は前年比17.6％減の101億800万ドル（約1兆5566億円）で、営業利益は同41.3％減の20億4,900万ドル（約3155億円）、純利益は同42.4％減の13億8800万ドル（約2137億円）だった。コロナ禍の影響があったにせよ、やや不安な立ち上がりだった。　しかし、在任の最終年度の売上高を見ると5年間でほぼ倍増しており、これはヴィアールの面目躍如といったところ。契約継続には何の問題もなかったはずなのだ。しかし、「シャネル」は５年契約を更新する気はさらさらなく、次のアーティスティック・ディレクターを求めた。当然のことながら、それは人気・実力ともに世界ナンバーワンのデザイナーだろう。2020年から2022年の3年間のコロナ禍を含むと、ヴィアール在任中の5年間でモード界の皇帝の影を払拭し、新時代を迎える準備ができたということなのだ。　だが最大の課題がある。無尽蔵のクリエイティブや新たなアイコンの創出、時代の流れを汲む力はデザイナーにとって不可欠であるが、さらに世界中に顧客を持つ「シャネル」の本丸、オートクチュールを手掛けることができるファッションデザイナーとなるとなかなか見当たらないのだ。　今週、ジョン・ガリアーノ（John Galliano）が「メゾン マルジェラ（Maison Margiela）」を去ることが発表された。ヴィアールの後任として有力候補のひとりではあろうが、退任は来年秋の予想で、時期的にどうだろうか。下馬評では4月に「セリーヌ（CELINE）」からの退任がリークされたエディ・スリマン（Hedi Slimane）が有力。存命中の皇帝が心酔したほどのデザイナーである。いずれにせよ、結論はすでに出ているはず。まもなく発表があるはずだ。　文：北條貴文*１ドル＝154円換算（７月24日時点）

「シャネル」はなぜ、売上高を5年で倍にしたヴィアールと再契約しなかったのか

　結成からわずか１年ながら、すでに高い評価を獲得している2002年生まれの５人組ネクスト・ミクスチャーバンド、Doona。ブラックミュージックにルーツを持ち、Suchmosをはじめとする近年のミクスチャーカルチャーを受け継ぎつつも、独自のサウンドとグルーブで彼らの世界に引きずり込む。今、必聴のインディーズバンドだ。　７月12日にライブハウス・下北沢近道で行われたライブイベント「HIRAETH」では、結成２年目とは思えないパフォーマンス力でフロアを圧倒していた。そんな演奏後のDoonaに、現在の心境を伺った。　セブツー：今月で1stシングルのリリースからちょうど１年が経ちましたが、この１年間を振り返っていかがでしょうか。また今後の野望的なものがあれば。　（Gt.SOTA）（野望は）やっぱり世界征服。　（一同）でけー（笑）。　（Vo.GENKI）最初の一年はメンバーが定まらなかったので、やっぱり活動に集中できなかった。　（Vo.GENKI）このメンバーが固まったのが9月。それから結構スタイルっていうものを段々と確立できた。だから、ずっと言っているんですけど、次は「Doonaのサウンド」を確立させたいっていうのが野望です。　セブツー：YouTubeに投稿されているMVには海外の方からのコメントも多いですよね。海外での活動も視野に？　（一同）うお〜行きたいっすね。　（Dr.ZACKY）海外は行きたいっすね。やりたいです。　（Gt.SOTA）まずはパスポート作らないと。　セブツー：来月リリースされる1stEP『Humanistic Psychology』はどのような作品に？　（Vo.GENKI）“Humanistic Psychology”、日本語だと人間性心理学っていうのがあって、そこからタイトルが来てるんですけど。間違ってたらすみません、Wikipediaで調べたんで（笑）。　簡単に言うと、人間の肯定的な部分を扱う心理学らしくて。アルバム全曲、僕のリリックには人間の臭みみたいなのが散りばめられていて...　（Gt.SOTA）今の口くらい（の臭み）？　（Vo.GENKI）そう（笑）。そういうのを順々に、曲ごとに追って聴いてもらえると面白いかもしれない。　セブツー：結構、考察してほしいですか？　（Vo.GENKI）『ワンピース』ぐらい考察してほしいです。　（Key.RINTA）勝手にストーリー作って欲しい。　（Vo.GENKI）全然作ってほしい。　MCも休憩でもインタビューでも、常に冗談を言い合う自然体な５人。それぞれが自由奔放で尖った個性を持ちつつも、バンドとして同じ景色を追いかけている。そんなバランスの良さを感じられた。今後の活躍が楽しみでならない。　2024.8.21　1stEP『Humanistic Psychology』発売2024.9.26 Doona 1st EP Release Party「Humanistic Psychology」開催　　　　　@下北沢BASEMENTBAR

近年のミクスチャーカルチャーを継承、注目のインディーズバンド「Doona」とは

カジュアルウェア・雑貨ブランド「アナップ（ANAP）」を手がけるANAPは７月16日、2024年８月期の第３四半期決算（2023年９月１日〜2024年５月31日の期間累計）を発表した。売上高は22億6100万円（前年同期連結は31億6500万円）、営業利益は６億9200万円の赤字（同５億3900万円の赤字）、四半期純利益は８億400万円の赤字（同５億8800万円の赤字）だった。なお、ANAPは連結子会社であるANAPラボを2023年11月29日付けで解散したため、今期から非連結決算に移行している。ANAPラボはAIを活用して自動的に人物画像・動画を切り抜くシステムである「Labpick」を事業展開していたが、2023年8月期通期決算は、売上高は161万7000円、営業利益は450万2000円の赤字だった。ANAPの主力である店舗販売事業は、不採算店舗を閉鎖し収益の改善を図ったものの、新規の仕入れを抑制したことから売上高、利益ともに前年同期から減少した。店舗販売事業の売上高は15億5700万円、営業利益は２億4800万円の赤字だった。インターネット販売事業は、売上高は５億9900万円、営業利益は１億3600万円の赤字で、不採算の他社サイトから撤退し、自社サイトや収益性の高い他社サイトに集約するも利益回復には至らなかった。2021年12月9日に参入を表明したメタバース関連事業の売上高は100万円で、営業利益はゼロだった。ANAPは同社のファッションアイテムなどを仮想空間で利用可能な形にデジタル変換し、企業の参入を支援するメタバースファッションプラットフォーム「アパレリッド・メタ・コネクタ by ANAP」のサービス提供を開始した2022年３月17日には、ANAP株がストップ高となる403円まで買われ、ジャスダック市場（当時）で値上がり率トップとなったが、2022年8月期通期決算で1200万円だった売上高も、今期は10分の１以下まで縮小している。ANAPは第３四半期の会計期間末時点で、約16億9372万円の債務超過に陥っている。ANAPは取引金融機関に借入金の残高維持を求める一時停止を要請し、債権者である金融機関とスポンサー候補企業と協議を重ねながら当面の資金繰りの確保を進めている。

ANAPが約16億円の債務超過　メタバース事業は利益ゼロで今期も赤字幅が拡大

　ABCマートは７月３日、2025年２月期の第１四半期決算（３月１日〜５月31日）を発表した。売上高は962億1500万円（前年同期比8.6％増）、営業利益は184億800億円（同9.0％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は131億700万円（同10.1％増）と増収増益だった。ABCマートは、「オッシュマンズ（OSHMAN’S）」の16店舗を含め国内店舗数は1106店舗、海外店舗数は韓国319店舗、台湾62店舗、米国８店舗、ベトナム５店舗の394店舗となり、全世界で1500店舗体制となった。チヨダ、Gフットと合わせて靴小売３強と称されてはいるが、ABCマートが盤石の体制を築いている。売上高の約６割を占めるスポーツシューズの売り上げが好調で、前年同期比で8.9％増となる約575億円と業績を牽引した。レザーカジュアルやサンダルも売れ行きが好調で、第１四半期決算の売上高は前々期から約271億円増加している。ABCマートの2025年２月期の連結業績予想は、売上高は3658億円（前年比6.3％増）、営業利益は587億円（同5.4％増）、親会社の所有者に帰属する当期純利益は403億円（同0.7％増）としている。

1500店舗体制のABCマートの3〜5月はスポーツシューズが好調で131億円の最終利益

　日本政府観光局によると、2024年１〜５月の期間に訪日した外国人観光客は累計で1400万人を突破し、なかでも特に中国人観光客は昨年の５倍以上となる240万人以上が日本を訪れている。北京と羽田間、そして上海と羽田間も増便しており、今後も多くの中国人観光客が日本を訪れると見られている。中国人のファッションに対する熱量は高く、百貨店を始め日本の多くのアパレルショップがインバウンド需要の恩恵を受けている。日本のファッションシーンにも関心が高く、渋谷や原宿でのストリートスナップを投稿しているTikTokアカウント「東京大眼晴」などがZ世代を中心に中国でも人気だ。しかし、中国でも日本と同様、Z世代ファッションとして注目されているのは、K-POPからの流れである「バレエコア」とヒップホップをベースにした「アメカジ」の２大トレンドだ。「バレエコア」は、レースやチュチュ、リボンモチーフやフリルを重ねたスカートなどをコーディネートに取り入れた、その名の通りバレエからインスピレーションされたガーリーでロマンチックなファッションスタイルだ。「バレエコア」は、K-POPアイドルが衣装や私服でも取り入れていることで、日本でも瞬く間にファッションシーンに浸透したが、このトレンドは中国のZ世代ファッションにも影響を及ぼしている。今年６月に東京ドーム公演で９万人を熱狂させたK-POPのガールズアイドルのNewJeansは、２枚目のEP「Get Up」でリボンやバレエシューズを身につけた妖精のようなアートワークで話題を集めた。韓国の５人組のガールズグループのILLITは、「Magnetic」でNewJeansと同様に妖精のような世界観とロリータファッションのテイストを合わせたスタイリングでその世界観を表現している。男性アーティストでは、アルバム「樂-STAR （ROCK-STAR）」のアートワークでチュールスカートに、レースリボンを身につけたStray Kidsなど中国のZ世代の間で人気のK-POPアーティストがトレンドの先駆けとなっている。「アメカジ」スタイルも中国では大きなトレンドになっており、タイトなトップスにオーバーサイズのボトムスを合わせるスタイルが中国のZ世代に流行している。そうしたスタイルに欠かせないブランドとして「ブランディー・メルビル（brandy melville）」が筆頭に上がっている。キャミソールやタンクトップ、カレッジTシャツなどがラインアップされており、「アメカジ」っぽさと「ガーリー」っぽさを合わせもった雰囲気だ。イタリア発のブランドだが、米国のセレブリティが愛用していることで火がついた「ブランディー・メルビル」は、日本にも上陸しており原宿に店舗がある。今年４月あたりから、訪日する中国人観光客数はコロナ前の2019年の水準まで戻りつつある。日本のファッション業界も中国人のファッションに対するニーズを汲み取ることが大事だ。

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