◆伊藤忠との連携でアジアコスメを強化　ディスカバリーできるサイトへ

　ノインのMDでは「まだ見ぬブランドのディスカバリー」を掲げ、認知度は低くても良い商品であれば積極的に取り扱う方針。現在は現在872ブランド、1万7000SKU（カラーバリエーションを含めた商品数）を販売している。今後は業務提携している伊藤忠商事のノウハウを活かし、海外ブランドの誘致にも注力する考えだ。

「最近は特に若年層から人気の韓国や中国、台湾といったアジアブランドの誘致に力を入れている。日本の販路はまだ少なく、『ノインなら買える』と印象付けるチャンス」と勝機を窺う。韓国のヘアケアブランド「モレモ（moremo）」は日本上陸初期からノインで取り扱ったことで口コミが広がり、日本国内での人気が加速した事例もある。

　昨年は大丸松坂屋百貨店との協業で、かねてより取り扱いを目指していたラグジュアリーブランドの誘致に成功。販売開始後は若年層もラグジュアリーブランドを購入しており「着実に成果をあげている」という。

「複数のラグジュアリーブランドから若年層の獲得に苦戦していると聞くため、我々のユーザー層はブランドにとっても有益。ユーザーの閲覧変遷などを詳細にトラッキングしたデータを提供できることも強みだ」とし、今後もラグジュアリーブランドの拡充を狙う。

◆アフターコロナは「攻めの姿勢」を貫く

　コロナで化粧品ブランドのEC化は加速したものの臨時休業した店舗分の売上を補うことはできず、手放しには喜べない状況だ。そんな中、ノインの今期業績（2020年4月1日〜2021年3月31日）は、売上高が前年比400％に着地予定と語りアフターコロナでは「攻めの姿勢を貫く」という。

　現在ノインには伊藤忠商事をはじめ、KDDIなどが出資しており、水面下でこうした企業のアセットを活用した施策も進行中。既にローンチ済みのファミリーマート専売コスメ「ソポ（sopo）」は累計販売数約30万本を突破するなど堅調に推移しており、直近では春の新作としてマスク着用のシーンを想定したメイクが崩れにくいクッションファンデーションなどを発売した。

「2021年は業界内でコロナショックから回復し、以前の売り場重視の状態に戻ろうとする力が働くだろう。ノインでは今期の実績を礎に各事業を加速させ、EC事業は年内に海外進出する計画を進行している。NOIN.tvを活用したユーザーコミュニケーションの発展や取り扱いブランドの拡充により、2024年までにGMV500億円達成を目指したい」。

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