■YouTubeやインスタグラム、フェイスブックなどのSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)が世の中に浸透している。SNSで注目を集め活躍するインフルエンサーの存在が大手メディアでも取り上げられることが増えるようになった。
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インフルエンサーが特に多くの若いファンを獲得し、若者の行動に影響を及ぼしていることでマーケティングでも使われるようになってきている。
例えばメガインフルエンサーとして知られているのが、YouTubeチャンネル「ライアンズ・ワールド(Ryan's World)」をもつライアン・カジ君だ。ライアン君はオモチャの紹介で有名になり現在、チャンネル登録者数が約2,600万人以上。
もともとは日本にいる親族などにライアン君の成長を見せるためYouTubeに動画を投稿していた。
ライアンズ・ワールドにアップされた動画は1,600本以上となっており、総動画再生数は400億回以上に達している。ライアン君は子供たちに絶大なる影響力を持つメガインフルエンサーになっているのだ。
子供に強力な影響をもつインフルエンサーと手を結んでいるのが大手チェーンストアだ。
ライアン君はウォルマートと契約を行い「ラインズ・ワールド」ブランドでおもちゃを発売した。
ウォルマートは一昨年、ライアン君のファンミーティングツアーをウォルマート各店で開催し大成功をおさめた実績もある。
ウォルマートに追随しターゲットも昨年、ライアン・ワールド・ブランドで一部に専売おもちゃを発売している。アマゾンも取り扱い始めたラインアズ・ワールドのおもちゃはすで100種類以上となっているのだ。
集客に苦労しているデパートメントストアもインフルエンサーに依存度を増している。
150年以上の歴史をもつデパートメントストアのメイシーズは2年前、応募してきた社員をインフルエンサー「スタイル・クルー(Style Crew)」にし、彼らをアンバサダーの役割を担わせインスタグラムなどソーシャルメディアチャネル全体でEコマースプログラムを開始したのだ。
従業員をインフルエンサーのように演出しながらショッパブルビデオでファッションや化粧品を販促したのだ。
メイシーズは最近、スタイル・クルー・アンバサダーを社員以外の外部でも募集を始めた。
フォロワーが数千人程度のナノ・インフルエンサーから数万人~数十万人となるマイクロ・インフルエンサーまでリアルに影響力のある一般のオピニオンリーダーに頼ろうとしているのだ。
フォロワーが数万人の小規模といってもバカにはできない。メガ・インフルエンサーより圧倒的な信頼を得ている数万人の場合なら、メイシーズにとってマス広告以上にコスパが優れているからだ。
彼らが呼びかければ必ず数千から数万の人が購買に動くとなると、テレビCM以上に抜群にパフォーマンスがいい。
一方、インフルエンサーがボットを使用したり、フォロワー数の水増しを行ったりするリスクもある。盲目的にインフルエンサーと契約する以前にペナルティを厳しくしたり、試験期間などを設けていればそういったリスクは回避できるのだ。
メイシーズのように物販でパートナーシップを結ぶ以外では、店への集客での契約もある。パンデミックの影響で集客力がおちているため、インフルエンサーに協力してもらい店内での買い物の安全性を訴求してもらうのだ。
インスタグラムに120万人近くのフォロワーをもつファッショングルのウェンディ・グエン(Wendy Nguyen)さんは昨年10月にオープンしたばかりのノードストロームNY旗艦店での買い物の様子を画像でアップした。
グエンさんは「みんなマスクをしていますし、ソーシャルディスタンシングもしっかりしていて、みなさん凄く親切」に「(買い物時の接客される)ヒューマンタッチが(巣ごもりで)なくて寂しかった」とのコメントだ。
インスタグラムに24万人のフォロワーがいるアイサタ・ディアロさんもノードストローム旗艦店でのセルフィー画像に店内ショッピングの訴求を掲載した。
これからは多くの大手チェーン等、様々なインフルエンサーとパイプを結びサービスやモノを売る時代になる。見方を変えればそこに新たなビジネスモデルも派生するのだ。
トップ画像:インスタグラムに120万人近くのフォロワーをもつファッショングルのウェンディ・グエン(Wendy Nguyen)さんは昨年10月にオープンしたばかりのノードストロームNY旗艦店での買い物の様子を画像でアップした。
⇒こんにちは!アメリカン流通コンサルタントの後藤文俊です。YouTuberでインフルエンサーのてんちむさんが自身の不手際により謝罪に追い込まれています。失態の程度にもよりますがイメージを売る芸能人なら提携している企業に対し違約金のようなペナルティを支払う必要もでてきます。メガ・インフルエンサーとパートナーシップを結んでモノやサービスを売る機会は今後、飛躍的に増えます。で、後藤が考えているビジネスモデルは企業格付けのようなインフルエンサーの格付け。フォロワー数や再生数といった表面的なレーティングではなく、インフルエンサーの心理・性格・行動分析まで含んだ深い格付けが必要になってきます。インフルエンサーと契約するとき、企業の広報担当は責任を負わなければなりません。インフルエンサーの信頼度やパフォーマンス等の客観的な指数があれば利用しないはずはありません。彼らに案件を依頼する前に数値でチェックできるようにすればいいのです。
インフルエンサー格付けビジネスでは、ネットで批判する人のような(重箱の隅をつつくような画像や動画の細かいところによく気がつく)クリティカルな視点を持つ人が意外に役だったりして...
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